TOP > 特別コラム > 特別コラム:遠藤哲也の「留学のすすめ」

更新情報

特別コラム

特別コラム:遠藤哲也の「留学のすすめ」

元ニュージランド日本大使の遠藤哲也氏がコラムを寄稿してくださいました。
自らの体験をもとに若者に向けた熱いメッセージが込められています。
是非お読みください。

遠藤哲也

冒頭、私事に及んで恐縮ですが、私は1950年代の終わりに23歳で米国の大学に留学した。最初の1年は、東部のアイビー・リーグ、2年目は中西部のリベラル・アーツの名門大学であった。今をさかのぼること60年前のことだが、その頃の記憶は強烈で鮮明に残っている。当時の日本はいまだ戦後復興期で、私自身は意気軒昂であったが、何分にも国自体が貧しかった。

生まれて初めての空の旅で、ホノルル経由でサンフランシスコに降り立った。その景観に圧倒され、その時の第一印象はどうしてこんな国と戦争をしたのかという疑問であった。戦前の日本にも政府の高官や軍人、有識者の中には、米国を知っている人々がいたはずなのに、なぜという思いであった。この思いが2年間、留学生生活を通して、益々強くなり、米国をより深く知らなければならない。そして、そのことを日本に伝えなければならない。微力ながら、日米の架け橋にならなければならないとの決意を強くしていった。極めて感受性の強い時期であったからだろうが、その後の人生にも大きな足跡を残している。

ところで、現在の世界は急速にグローバル化が進んでいる。政治体制は相変わらず、主権国家を中心としているが、交通、通信の発展は驚異的で、ヒト、モノ、カネ、サービスは国境を越えて往来し、この流れは今後一層強まっていくであろう。このような国際社会で日本はどのように生きていくべきか。これといった資源もない日本にとっての最大の資源は人材である。「人は石垣」「人は城」と言うではないか。

ところが不幸なことに、現在の日本はむしろ内向きの傾向を強めている。日本は住みやすく、ぬるま湯につかっているようなところがあるのかもしれない。一例を挙げれば、日本から海外に赴く留学生の数も一頃に比べれば、大幅に減っているし、人口比で見た場合、中国、台湾、韓国などアジア諸国よりはるかに少ない。

グローバルな社会に立ち向かう人材をいかにして育てていくべきか。その一つが若い時に海外に行き、日本とは隔離された社会で暮らしてみることである。海外留学は大きな機会であり、できれば4年間、せめて2年間くらい暮らしてみることである。留学先は米国とは限らないが、米国が世界の超大国であり、知的水準も高く、英語は国際語である。高校終了の段階では日本の学力水準がかなり上回っていると思うが、大学卒のレベルになると米国にははるかに劣る。それほど米国の大学教育は厳しく、教授陣と学生との関係は親密である。これは米国に限らず、私が仕事の関係で滞在したことのあるイギリス、ニュージーランドなどについても同様である。

若い諸君に対し、私は大志を抱き、海外に雄飛せよということを、声を大にして伝えたいと思う。

私たちも遠藤氏と同じ危機感を抱いており、日本の若者に希望ある未来を歩んでもらいたいと切に願っております。GDAはアメリカ海外進学を応援しています。滞在費も含めた費用の半分を賄える給付型奨学金制度をご用意しております。少しでも興味がありましたらお気軽にご連絡ください。

 

友だち追加

関連記事

お問い合わせ・資料請求はこちら